ＮＡＮＤ型の生産を2社で独占する韓国Ｓ電子とＴがシェアを伸ばし、Ｓ電子は8位から2位に大きく躍進した。
2002年の世界の携帯電話市場では、フィンランドのＮの独走が続いた。
高いブランドカに加えて、ＧＳＭやＣＤＭＡをはじめ世界のほとんどの方式に対応する幅広い商品構成が背景。
販売台数は一億5000万台を超えてシェアは35・8％に拡大、24位の21社の合計（222・3％）よりも多いという圧倒的な強さを見せた。
台風の目となっているのが韓国のＳ電子。
販売台数を前年比47・6％も伸ばし、前年の4位から初の3位に浮上した。
同社も世界で主流の方式に対応する新機種を続けざまに投入し、韓国や米国のほか、欧州などの主要市場で幅広くシェアを拡大した。
市場全体の販一要口数は前年比6・0％増の4億2341万台になった。
2001年は欧州など先進国の需要低迷で同3・2％減の21億9958万台と、史上初の前年実績割れを記録していた。
しかし、2002年はカラー液晶端末などの投入が買い替え需要を喚起した。
日本では既に当たり前になったインターネット接続機能付きの端末も先進国では一般的になってきたほか、カメラ付き機種も人気に火がつき始めた。
販売台数(2002年､4億2341万8500台､前年比6、0％増）Ｓはブラウン管テレビの販売で健闘したが、液晶テレビの製品ラインアップ不足が響いてシェアを若干落とした。
オランダのＰは欧米‐市場で韓国・中国メーカーの製品にシェアを奪われた。
シェアの低下幅は上位5社のなかでもっとも大きかった。
Ｔはブラウン管テレビの大画面製品がシェア拡大に貢献した。
ブラウン管テレビでは韓国・中国メーカーが日本企業のシェアを奪込構図が2003年も続く見通し。
日本メーカー同士の競争ではデジタル放送に対応したブラウン管テレビや液晶テレビの販売実績がシェアをしそうだ。
2002年のブラウン管・液晶テレビの世界市場は前年に比べ3・0％拡大した。
個別に見るとブラウン管テレビが2・6％増の一億2280万台で、液晶テレビは89・8％増の108万台。
液晶は主に日米欧で需要が伸びた。
Ｓ、韓国のＳ電子、Ｍ電器産業の「3強」が、4位以下のメーカーを一歩引き離している。
Ｓは日米欧で液晶テレビを拡販し、シェアを上げた。
Ｍ電器は液晶テレビやデジタル放送に対応したブラウＤＶＤ（デジタル多用途ディスク）プレーヤーの出荷台数は4504万台で、前年よりも51.1％拡大した。
日本ではＤＶＤプレーヤーからＤＶＤ録画再生機（レコーダー）へ需要の主体が急速に移っているが、欧米やアジアの市場では依然としてＤＶＤプレーヤーが中心だ。
首位は前年に続いてＳだが、シェアは下げた。
Ｔを抜いて2位に浮上したＭ電器産業もシェアでは若干の低下。
一方で3位の韓国のＳ電子は主に米国で出荷を伸ばし、シェアを高めた。
ＴとＰは欧米市場での価格競争が響き、ともにシェアを落とした。
日本企業からシェアを奪っているのは中国メーカー。
特に価格競争が激しい米国で勢力を拡大している。
量販店では日本ブランドの店頭価格は100ドル強が主体だが、中国メーカー製品は80ドル以下の販売も一般的。
日本勢では、これ以上の低価格化には踏み込まずにＶＴＲとの一体型製品などで単価下落を止める方針の企業が多い。
今後も中国企業のシェア拡大が続くとみられる。
ＤＶＤレコーダーでは日本企業が圧倒的な上位シェアを握るが、プレーヤーでは中国メーカーのコスト競争力がシェア獲得の原動力だ。
ログタイプの販売台数が減少したＮはシェアを落とした。
勢いが目立つのが、2001年より順位を一つ上げ4位につけたＣ。
主力のフィルムカメラなどで培った光学技術を生かした高倍率のズーム機能などが支持された。
これまで日本メーカーが上位を独占してきたビデオカメラ市場で今墾後、台風の目となりそうなのが5位に食い込んだ韓国Ｓ電子。
ブランドの浸透を背景に、従来も堅調だった欧州に加え、米国でも販売台数を増やしたもようだ。
2002年のビデオカメラの世界出荷台数は、前年比2・4％増の2153万6000台だった。
アナログ方式は18％減の487万8000台と振るわなかったが、デジタル方式が21.5％増の765万8000台と好調だった。
高跳購能化しやすいデジタル方式への移行にともなう新たな需要の創出や、中国をはじめとするアジア市場の成長などが販売の伸びを牽引している。
今回は調査対象を主力商品のＴＦＴ（薄膜トランジスタ）液晶表示装置に替えた。
上位4社の顔ぶれは2001年と同じだが、韓国のＬＧＰＬＣＤが世界で初めて一メートル角以上の大型ガラス基板を使う「第5世代」設備を稼働して、3位からＳと並ぶ2位に浮上。
台湾のＡＵＣ（友達光電）もシェアを2・5ポイント伸ばすなど、韓国・台湾勢の躍進が目立った。
企業の本社所在地による生産国別シェアでは、汎用のパソコンモニター向けに力を入れた台湾が前年比9ポイント増加の27・9％・一方、高付加価値製品にシフトを始めた日本は前年比で7・9ポイント低下したが、シェアは40・5％と首位を守った。
もっとも、数量シェアで見ると日本は韓国と台湾に抜かれた。
日本勢で目立ったのは前年6位のＴと前年13位のＭ電器産業が事圭へ統合、新たに発足したＴＭディスプレイテクノロジーで、5位に食い込んだ。
また、ＴＦ工々式以外のＳＴＮ（超ねじれネマティック）方式を含めた液晶表示装置全体では、Ｓが世界首位を守った。
外勢はメジャー（国際石油資本）系が攻勢をかけている。
Ｂは米国やスペインなど4カ国で工場を稼働。
Ｓソーラーは2002年の生産量を前年比約2割増の47・5メガワットに拡大した。
Ｋも八日市工場（滋賀県八日市市）の生産設備を増強した。
Ｓ電機は生産量を2001年の19メガワットから35メガワットに増やし、生産量の順位を7位から5位に上げた。
Ｓ電機もインバーターの変換効率の高ざなどをアピールし、シェアを伸ばした。
2002年にはＳの大幅増産のあおりを受け、Ｂ、Ｋ、Ｓソーラーがシェアを落とした。
積極的な増産体制を続けえ傭えで、2003年以降も激しい攻防が繰り広げられそうだ。
市場急拡大に、太陽電池の世界市場は年率30％以上で伸びている。
環境問題への意識が高まっているうえ、太陽電池の導入に対する補助金制度が追い風となって市場が急拡大しており、各社は競って増産に乗りだしている。
首位のＳは2002年、新庄工場（奈良県新庄町）の生産能力を前年の94メガワットから148メガワットに引き上げた。
同社は小さな屋根でも設置できる高効率な太陽電池の販売にも力を入れており、シェアを拡大している。
2002年の世界の粗鋼市場は、世界再編により勢力図が変わった。
欧州大手3社が合併したＡ（ルクセンブルク）が一位に躍り出た。
アジアの需要増を受け輸出攻勢に出たＳ製鉄がシェアを伸ばし、中国の鉄鋼市場拡大を背景に上海宝鋼集団が躍進した。
世界の鉄鋼市場は各地に有力メーカーが群雄割拠しており、2001年にトップだった韓国Ｂ（旧浦項総合製鉄）のシェアは3・2％。
2002年2月にＡ（ルクセンブルク）、仏ユジノール、Ａ（スペイン）が合併したＡは世界シェアの5％近くを占める一大勢力となった。
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